食費は変動費だけど固定費的な側面もある。
港区のフードデリバリー利用者は、月間平均で約12万円をフードデリバリーに費やしているという記事を見ました。
セミリタイアを目指している私からすると、食費に12万円もかけるとかありえません。
私の食費は先月3万円くらいだったので、4カ月分に相当します。
私があまりデリバリーが好きじゃないというのもあると思います。
私は基本的には自炊で、面倒な時は外食になります。
外食しに行く店もデリバリー対応している店もあるんでしょうが、ゴミが出るし店の中で食べた方が美味しく感じるので私はデリバリーよりも外食の方が好きです。
あと配送料払いたくないというのも大きいです。
デリバリーサービスの利用金額が高いのは港区、千代田区、渋谷区、中央区と山手線内側の都心部が多いです。
フードデリバリーサービスも都心部の方がサービスが多いというのもあると思います。また、フードデリバリーサービスに加盟している店舗も多いので選択肢が多いのでしょう。
東京区部でも対象範囲に入ってないサービスは結構あります。
woltとかはまだ都心部しかサービス対象エリアにありません。
あと、外食もそうですがデリバリーも比較的高カロリーな物が多いのでこればかり食べているとあっという間に体重が増えるというのもあります。
体重管理に四苦八苦している私からすると軽々に今日はデリバリーで高カロリー食品を貪ろうとは判断できません。
店までの移動すらしないので、ちょっとした運動すらしないことになってしまいます。
月に12万円デリバリーサービスを使う人は、もし何らかの事情で収入が減ったりしたら、使わないように切り替えていくのは中々苦労すると思います。
作らなくていい、店まで行かなくていいというのに慣れてしまうと、食事が面倒になると思います。
テレワークに慣れると出社するのが面倒になるのと同じ感じでしょうか。
そんなことより気になることがある。
記事の内容もそれなりに興味深い話でしたが、そんなことよりも気になることがありました。
何か、渋谷区だけ金額がバグってる方が気になる。
平均年収8855万って・・
年収1億円以上のプレイヤーがゴロゴロいるわけねーと思います。
渋谷区はワンルームマンションやシェアハウスも多くて金の無い人もいっぱい住んでるので、平均8855万になるなら、国家予算規模で稼ぐトンでも無い人が住んでいて平均を超押し上げているか、計算ミスだと思います。
もしかしたら、東京の首領が住んでいるのかもしれないと思い計算の元になった総務省の「令和2年度 市町村税課税状況等の調」を確認してみました。
それにしても何で「調」で切れてるんだろう。「調査」じゃないのか・・
参照先の表の下に確認した資料名と計算方法がご丁寧に書いてあるのでそのまま同じ計算をしてみます。表下の注記には「総務省「令和２年度市町村税課税状況等の調」の市町村別内訳「課税標準額段階別令和２年度分所得割額等に関する調」に記載された各区の市町村民税を「課税対象所得÷納税義務者数」で計算して算出」と記載されているので、「第11表 課税標準額段階別令和２年度分所得割額等に関する調（合計）」の表から各区のデータを抽出して計算してみました。
うーん、首領は居ないようですね。
居たとしても税金対策するでしょうから馬鹿正直に税金払ったりしないと思いますけど。
記載ミスで渋谷区の885万5484円を1桁間違えて8855万円と記載しただけのようです。
この投稿までに気付いて修正されている可能性があるので、そのまま魚拓としてバグ画像は張っておこうと思います。
私のワクワクを奪った罪です。
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